3 ポイント 投稿者 xguru 2023-06-21 | 5件のコメント | WhatsAppで共有
  1. 圧倒的な設置台数:米国内の超急速充電器の約2/3を占める
  2. 安価な設置コスト(競合他社の1/5):$43k vs. $200k
  3. 簡単な充電と決済
  4. 小型で軽量な充電ケーブル
  5. 充電器の生産および設置速度
  6. 大規模設置+利便施設の提供
  7. テスラ独自の太陽光発電+メガパック(ESS)と組み合わせた運用
  8. メンテナンス:スーパーチャージャーの正常稼働率99.95%

5件のコメント

 
zer0ne 2023-06-21

中国式の標準に対抗する意図もあるように思いますね

 
botplaysdice 2023-06-21

NACSを採用したEVは、最終的にはスーパーチャージャーも利用できるようになると理解しています。気になるのは、テスラの立場から見て、こうした決定を下した理由は何なのかという点です。現時点で考えると、EVを選ぶ際にスーパーチャージャーを理由にテスラを買う人も本当に多い気がするんですよね。そのネットワークを他社の車両に開放してしまうと、そうした利点はなくなるわけですが、どんな理由でこの決定に至ったのか気になります。

テスラの立場としては、スーパーチャージャーで発生する充電手数料よりも、圧倒的な充電インフラを後ろ盾にしてテスラ車をもっと販売するほうが正しいように思えるのですが。

 
optimique 2023-06-21

スーパーチャージャーの開放はバイデンの仕掛けだ、という見方があるようですね。

テスラの立場からすれば、競合他社の充電問題を解決して競合を育てる形になるので、自発的に意思決定したわけではなく(マスクも、この決定がテスラにとって長期的に得になるのか分からないと言っていたそうです)。

バイデンは米国内の充電所拡充に政府が補助金を大量投入しようとしているが、その恩恵を外国企業が受けるのは面白くない。そこで、充電インフラ1位のスーパーチャージャーを開放し、ほかの米国企業もスーパーチャージャーに参加して一丸となれば、バイデン政権の補助金はスーパーチャージャー連合が大半を受け取ることになり、自国企業を保護できる、ということです。

バイデンがそういうディール(なのか圧力なのか)をマスクに持ちかけた、という解釈ですね。

 
botplaysdice 2023-06-21

そんな話もあるんですね!? これまでテスラがスーパーチャージャーに注ぎ込んできたリソースを考えると、これはテスラにとって大きすぎる損失に見えますね。戦略的にも非常に大きな変化ですし、(その話が事実なら)興味深いですね。アメリカも企業運営において政府の影響を大きく受けるんですね...